伏見様及び読者の皆様：
今日の東京も五月の五月晴れで、清々しい気候。私のような自営業者は大抵、
毎週日曜日の午後からその前週に録画したニュース番組を観ます。もっとも、
今日は外人のアテンドがなかったので、午前中からずっとテレビ観戦。５月１３日（金）、
舛添要一の釈明記者会見（都庁）を見て、標題の「反射効率」と「再帰性」を思い出しました。これは、
①係数を測定するときの反射率の前者(Reflectivity)と
②入射波・光と反射波・光の振幅またはエネルギーの強さの比の後者(Reflexivity)。従来は、物理と化学の専門用語。
この二つの用語を為替相場や株式相場に導入したのが、あの個人投資家のジョージ・ソロス。
彼は水たまりに小石を投げ、その振幅から特定外国為替の「売り」を発案。
これは読者の方もご存じの「イギリス・ポンド」への強烈な売り浴びせ。勿論、彼はその当時、
「兆」に近いカネを儲けたとされる。また、この時に彼は、「バルチック海運指数」もその係数測定に用いた。
これは恐らく、実体経済から的確な数字が欲しかったからでしょう。
でも、普通の人間はこの組み合わせを中々思い付きません。私もしかり。
それで、舛添要一の弁明会見を見て思ったこと。大多数の方々は、「説明責任が中途半端」
「辞任か逮捕の何れかが近々に起きる」「セコくてズルイ性格がモロにでた」「これはもうダメ」
「これはもたない」等々と解釈していると、思います。一方、私は反射効率と再帰性から、別のアプローチを試みたい。
「水たまり」をその記者会見や有権者の群れに。「小石」を舛添本人に例える。
既に、反射効率と再帰性の科学実験は終了した。何故なら、朝鮮ネズミ男の釈明・弁明記者会見は終了したから。
この男がオレは、普通のよりも利口と自負するならば、その記者会見は今後、二度と開かれない。
始めから、その小石を自分自身で除去するに違いない。そうすると、三浦和義と同じ自殺の選択肢しかない。
精神科医に云わすと、５月から６月にかけての自殺も多いみたい。万が一、コイツの三番目か四番目？の配偶者が
このネズミ男に多額の保険金を掛けていたら、創価学会上層部の笑いは止まらない。
ヤクザ顔負け。聖教新聞の一面トップは、「故舛添要一東京都知事に伴う『仏法の勝利』」かも？そのコメントは、
池田大作名誉会長。では、片目のダヤン
追記：①伏見さんの的確な「補足説明」にいつも感謝致します。そこで、ショーペンハウアーの名言を
朝鮮ネズミ男の会見を観て、思い出しました。これは至極名言。「嘘から真実が出てくることはあり得るが
、真実から嘘が出てくることはない(The truth can flow from lies, but lies cannot flow from the truth)」。
日本語と英語で覚えていると、便利な表現。
②バルチック海運指数を精査しても、中国本土へ輸出入貨物の著しい下落が判明。
これは、資源外交で大枚を叩いたにも関わらず、アフリカ諸国から貴重な鉱物資源を自国へ輸送できないことが判明。
ザマアミロと言いたいけど。もっとも、この指数―中国お得意の粉飾決算は出来ない。奴らは次に何を仕掛けるのか？今後も精査する予定。
以上
≪管理人補足シリーズ≫
「反射効率」と言うテクニカルタームは、Ｗｉｋｉでヒットしなかったので、物理学でいうところの、「反射」と言う概念の定義を採用しました。
管理人はそもそも文系で、高校までは「物理」を選択したことは無く、大学一年の時に一般教養で「物理学」の単位を取っただけですが、
「物理学は面白いぞ」という趣旨の講義でしたので、楽しかったのですが、「入門の入門」でした。従って物理学の専門知識は皆無です。
はんしゃ【反射 reflection】
物理学用語。波が異なる媒質との境界面にぶつかり，その一部がもとへ戻る現象。粒子線の反射は粒子線の波動性に基づいて起こる。
波の波長に比べて境界面が滑らかであれば，反射の法則に従う方向に反射波が生じ，境界面の凹凸が波長と同じ程度であれば反射波は
いろいろな方向に広がる。後者を乱反射といい，これに対して反射の法則に従う場合を鏡面反射という。
【再帰性】・・・以下の様にいくつかの科学分野にまたがる広義の概念のようです。再帰性については、管理人の能力の限界です。
再帰性（さいきせい）とは、以下のような意味に用いられる。それぞれ全く別個の概念ではなく、一部重なる部分もある。
•（英語Recursivity、再帰）数学・言語学・コンピュータ科学等で、「『「絵を描く人の絵」を描く人の絵』を描く人の絵を…
•のように同じ構造（例では「絵を描く人の」）を繰り返しあてはめること（入れ子）ができる性質をいう。
•
•詳細は再帰の項目に。用語に末尾再帰など。数学的帰納法と共通の原理に基づくため、数学では「帰納的」
•
•などと訳されることも多い（inductionの訳語である帰納とは異なる）。
•
•帰納的関数、原始帰納的関数、帰納的集合など（それぞれ「再帰的」ともいう）。
•
•（英語Recurrence、Recurrency、回帰#物理学）物理学で、元と同じ状態に戻ることが可能な性質をいう。
•
•ポアンカレの再帰性定理、一次元ランダムウォークの再帰性など。また数学では数列の再帰的（帰納的）定義
•
•である漸化式も Recurrence relation という。
•
•（英語Reflection、Reflexivity）文法で、自己を行為の対象とすること。再帰代名詞、再帰動詞。また社会学で、
•
•対象に対する言及がその対象自体に影響を与えることをいう。数学で自身の双対の双対が自分自身へ戻るという性質。
•
•光学やコンピュータグラフィックスにおける反射の仕組みに再帰性反射がある。コーナーキューブを参照。
【ジョージ・ソロス】
ジョージ・ソロス（George Soros、1930年8月12日 - ）は、ハンガリー・ブダペスト生まれのハンガリー系および
ユダヤ系アメリカ人の投資家・投機家、慈善家。ハンガリー名はショロシュ・ジェルジ（Soros György）。
「イングランド銀行を潰した男」（"The Man Who Broke the Bank of England"）の異名を取る。
概要
投資家及び慈善家であると同時に、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスで哲学の博士号（Ph.D.）を得た
哲学者、自由主義的な政治運動家、政治経済に関する評論家としても広く認められている。
自身を「国境なき政治家（"stateless statesman"）」と称す（この呼称はもともとマケドニアの
元首相ブランコ・ツルヴェンコフスキから与えられたものであり、それを気に入ったソロスが以来自称するようになった）。
また、ブルームバーグの億万長者ランキングによれば彼は、2015年9月の時点で世界で24番目に、
米国で17番目に裕福な個人である[2]。個人資産は277億ドル[3]（2015年9月）。
ヘッジファンドがまだその呼称さえ確立していなかった黎明期の1969年にファンドを立ち上げ投資家としてのキャリアを開始する。
2010年時点のソロスのファンドの運用資産は270億ドル。思考の不確実性と現実の出来事の不確定性の双方向の繋がりに関する概念
「再帰性 (reflexivity)」の理論を提唱。2011年1月26日、ファンドでの投資活動から引退したことを明らかにした。
同年7月26日、ソロス・ファンド・マネジメント内の外部投資家資金を全額年内に返還することを決定。
また、1979年に始まるソロスの慈善事業への寄付金総額は、2015年までに120億ドルを超えた[4]。
ソロス・ファンド・マネジメント（Soros Fund Management）会長、オープンソサエティ財団
（Open Society Foundations; 旧称: Open Society Institute）創設者、彼の生まれ故郷でもある
ハンガリー・ブダペストにある中央ヨーロッパ大学 (CEU) 共同創設者、Project Syndicate 出資者、
シンクタンク Institute for New Economic Thinking (INET) 出資者（創設に当たり5000万ドルを提供）及び創設者の一人。
クリントン政権時代にはソロスの著書に共鳴したクリントン大統領によって外交問題評議会 (CFR) に在籍した。
ソロスはまた、ビル・ゲイツやウォーレン・バフェットらと共に、（超）富裕層への一層の増税を求める共同声明に名を連ねている一人である[5]。
なお、ソロスの財団は一時期ウィキメディア財団のための基金を創設した大口寄付者でもあった。
ビジネス
ソロスは自身のファンドであるソロス・ファンド・マネジメント（Soros Fund Management）の設立者である。
1970年、彼はジム・ロジャーズとともにクォンタム・ファンド (Quantum Fund）を設立した。
ファンドの名称はソロスの「再帰性」の理論と関連するヴェルナー・ハイゼンベルクの不確定性原理を基礎とする
量子力学の「quantum（量子）」にちなんで名付けられた。ファンドは1973年からの10年間で4200%のリターンを出して
ソロスの富の大部分を形成した[8]（この間、S&Pは47%上昇しただけだった）。2011年の時点でソロス・ファンド・マネジメントは、
40年以上の間、平均して年間20%のリターンをもたらして来たとしている[9]。これはヘッジファンド史上最高のパフォーマンスに相当する。
また同ファンドは1973年以来、2013年までに400億ドル以上の利益を生み出して来たという[10]。
通貨投機
1990年代初頭のイギリスは、1989年の東西ドイツ統合や欧州経済共同体の域内資本移動活発化による資本流出、
欧州各国の不況、イギリスのサッチャー政権を初めとした各国政府の財政健全化策の影響等によって経済成長が後退し、
失業率が上昇を見せ始めていた。弱い経済の中、イギリスは欧州為替相場メカニズム (ERM) に従い、
自国通貨ポンドと欧州他国通貨との相場を、将来の欧州共通通貨ユーロ導入に向け、一定範囲に固定する政策を取っていた。
1992年になると欧州経済圏統合の形を具体的に定めたマーストリヒト条約が調印され、
その中で「政治統合無しの通貨統合を行う」と謡われていたことから、ユーロ導入が進むこと
ユーロ採用国が自国経済調節のため打ち出す金融政策の柔軟性は失われて行くであろうことが予想された。
イギリスは共通通貨導入に向けたこれらの制約によって、効果的金融政策の手段の一部を欠いていた。
欧州経済が不調な中で1992年9月、同様に経済が後退期に入りつつあったイタリアが自国通貨リラを7％切り下げた
以前よりソロスは彼の部下スタンレー・ドラッケンミラー（Stanley Druckenmiller）
（後に世界的に著名なヘッドファンドマネージャーとして知られるようになる）と共に、
イギリスの経済力に比して通貨ポンドが政府により無理に高く固定されていると考えていた。
イタリアによるリラ切り下げを契機として彼らは短期間に巨額のポンド売りを行った。これによりポンドは大きく下落した。
イギリスはユーロ導入に向けポンドをERMのルールに基づき固定させる必要があったため、
イギリス政府・財務省はポンドの下落に対し買い向かったが、資金が尽き、固定相場制を解きERMを脱退、ユーロ導入を断念した（ポンド危機）。
「ブラック・ウェンズデー」とも言われたこの一連の出来事（通貨危機）は、結果的に「英国病」に苦しんでいた
イギリス経済が改善するきっかけとなったことから、現在では「ホワイト・ウェンズデー」とも呼ばれている。
イギリスがERMを脱退しユーロ導入を断念して以後、イギリス国内経済は、1993年より2008年まで
長期に渡り失業率の改善・安定経済成長・安定インフレ率を実現した。
1992年10月26日の「タイムズ」紙にて、ソロスは以下のように答えている。
「我々のブラックマンデーまでのトータルポジションはほぼ100億ドルの額であった。」
「しかし、我々はそれ以上に売ることを決断した。」
「事実、ノーマン・ラモント（英財務大臣）がポンドを買い支えるため、150億ドルを借りることを
価値切り下げの直前に行ったとき、我々はどのくらい空売りすることになるかということを暗に示していたので、楽しんでいた。」
1997年、アジア通貨危機の間、マレーシア首相マハティールはソロスがマレーシア通貨リンギットを下落させたと名指しで非難した。
ソロスはこの非難について、アジア通貨危機の最中もそれに先立つ数ヶ月間にも、バーツやリンギットを売ったことがなく、
これらの通貨が下落しはじめたときはリンギットを買っており、この買いは早すぎたと述べている。なお、マハティールとソロスはその後和解している。
バルチック海運指数
（バルチックかいうんしすう、Baltic Dry Index）、通称BDIは、
ロンドンのバルチック海運取引所が発表する外航不定期船の運賃指数。
バルチック海運取引所は海運会社やブローカーなどから鉄鉱石・石炭・穀物といった乾貨物（ドライカーゴ）を
運搬する外航不定期船の運賃を聞き取り、結果を取りまとめて同指数を算出、発表する。
基準となる1985年1月4日を1000として算定している。
バルチック海運取引所のサイトでは、登録企業向けに毎営業日のロンドン時間13時
（日本時間22時、サマータイム期間中は21時）に発表される[1]。
BDIは指数であり、実際の取引価格とは異なる。バルチック海運取引所はBDIのほか、
不定期船のサイズ・航路毎に実際の取引価格指標となる運賃をドル建てで発表している。
特に、当指数が注目を集めるようになったのは、中国の鉄鉱石輸入を始めとする世界的な原料輸送需要の高まりが背景にあった。
2008年5月20日には過去最高の11793を記録したが、リーマンショックの影響もあり2008年12月5日には663まで低下した。
指数の変動要因としては海上荷動き量の他に、主要港湾における船腹の沖待ち増加を受けた滞船、
荷役のためのインフラ能力の過不足、ハリケーンやモンスーンなど気象の影響などが挙げられる。
株式市場においては、海運会社の株価への影響が大きく、特に不定期船を主力とする会社の株価とは連動性が高い。
＊写真はジョージ・ソロスと妻のタミコ・ボルトン（三度目の妻で日系米国人）
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今日の東京も五月の五月晴れで、清々しい気候。私のような自営業者は大抵、
毎週日曜日の午後からその前週に録画したニュース番組を観ます。もっとも、
今日は外人のアテンドがなかったので、午前中からずっとテレビ観戦。５月１３日（金）、
舛添要一の釈明記者会見（都庁）を見て、標題の「反射効率」と「再帰性」を思い出しました。これは、
①係数を測定するときの反射率の前者(Reflectivity)と
②入射波・光と反射波・光の振幅またはエネルギーの強さの比の後者(Reflexivity)。従来は、物理と化学の専門用語。
この二つの用語を為替相場や株式相場に導入したのが、あの個人投資家のジョージ・ソロス。
彼は水たまりに小石を投げ、その振幅から特定外国為替の「売り」を発案。
これは読者の方もご存じの「イギリス・ポンド」への強烈な売り浴びせ。勿論、彼はその当時、
「兆」に近いカネを儲けたとされる。また、この時に彼は、「バルチック海運指数」もその係数測定に用いた。
これは恐らく、実体経済から的確な数字が欲しかったからでしょう。
でも、普通の人間はこの組み合わせを中々思い付きません。私もしかり。
それで、舛添要一の弁明会見を見て思ったこと。大多数の方々は、「説明責任が中途半端」
「辞任か逮捕の何れかが近々に起きる」「セコくてズルイ性格がモロにでた」「これはもうダメ」
「これはもたない」等々と解釈していると、思います。一方、私は反射効率と再帰性から、別のアプローチを試みたい。
「水たまり」をその記者会見や有権者の群れに。「小石」を舛添本人に例える。
既に、反射効率と再帰性の科学実験は終了した。何故なら、朝鮮ネズミ男の釈明・弁明記者会見は終了したから。
この男がオレは、普通のよりも利口と自負するならば、その記者会見は今後、二度と開かれない。
始めから、その小石を自分自身で除去するに違いない。そうすると、三浦和義と同じ自殺の選択肢しかない。
精神科医に云わすと、５月から６月にかけての自殺も多いみたい。万が一、コイツの三番目か四番目？の配偶者が
このネズミ男に多額の保険金を掛けていたら、創価学会上層部の笑いは止まらない。
ヤクザ顔負け。聖教新聞の一面トップは、「故舛添要一東京都知事に伴う『仏法の勝利』」かも？そのコメントは、
池田大作名誉会長。では、片目のダヤン
追記：①伏見さんの的確な「補足説明」にいつも感謝致します。そこで、ショーペンハウアーの名言を
朝鮮ネズミ男の会見を観て、思い出しました。これは至極名言。「嘘から真実が出てくることはあり得るが
、真実から嘘が出てくることはない(The truth can flow from lies, but lies cannot flow from the truth)」。
日本語と英語で覚えていると、便利な表現。
②バルチック海運指数を精査しても、中国本土へ輸出入貨物の著しい下落が判明。
これは、資源外交で大枚を叩いたにも関わらず、アフリカ諸国から貴重な鉱物資源を自国へ輸送できないことが判明。
ザマアミロと言いたいけど。もっとも、この指数―中国お得意の粉飾決算は出来ない。奴らは次に何を仕掛けるのか？今後も精査する予定。
以上
≪管理人補足シリーズ≫
「反射効率」と言うテクニカルタームは、Ｗｉｋｉでヒットしなかったので、物理学でいうところの、「反射」と言う概念の定義を採用しました。
管理人はそもそも文系で、高校までは「物理」を選択したことは無く、大学一年の時に一般教養で「物理学」の単位を取っただけですが、
「物理学は面白いぞ」という趣旨の講義でしたので、楽しかったのですが、「入門の入門」でした。従って物理学の専門知識は皆無です。
はんしゃ【反射 reflection】
物理学用語。波が異なる媒質との境界面にぶつかり，その一部がもとへ戻る現象。粒子線の反射は粒子線の波動性に基づいて起こる。
波の波長に比べて境界面が滑らかであれば，反射の法則に従う方向に反射波が生じ，境界面の凹凸が波長と同じ程度であれば反射波は
いろいろな方向に広がる。後者を乱反射といい，これに対して反射の法則に従う場合を鏡面反射という。
【再帰性】・・・以下の様にいくつかの科学分野にまたがる広義の概念のようです。再帰性については、管理人の能力の限界です。
再帰性（さいきせい）とは、以下のような意味に用いられる。それぞれ全く別個の概念ではなく、一部重なる部分もある。
•（英語Recursivity、再帰）数学・言語学・コンピュータ科学等で、「『「絵を描く人の絵」を描く人の絵』を描く人の絵を…
•のように同じ構造（例では「絵を描く人の」）を繰り返しあてはめること（入れ子）ができる性質をいう。
•
•詳細は再帰の項目に。用語に末尾再帰など。数学的帰納法と共通の原理に基づくため、数学では「帰納的」
•
•などと訳されることも多い（inductionの訳語である帰納とは異なる）。
•
•帰納的関数、原始帰納的関数、帰納的集合など（それぞれ「再帰的」ともいう）。
•
•（英語Recurrence、Recurrency、回帰#物理学）物理学で、元と同じ状態に戻ることが可能な性質をいう。
•
•ポアンカレの再帰性定理、一次元ランダムウォークの再帰性など。また数学では数列の再帰的（帰納的）定義
•
•である漸化式も Recurrence relation という。
•
•（英語Reflection、Reflexivity）文法で、自己を行為の対象とすること。再帰代名詞、再帰動詞。また社会学で、
•
•対象に対する言及がその対象自体に影響を与えることをいう。数学で自身の双対の双対が自分自身へ戻るという性質。
•
•光学やコンピュータグラフィックスにおける反射の仕組みに再帰性反射がある。コーナーキューブを参照。
【ジョージ・ソロス】
ジョージ・ソロス（George Soros、1930年8月12日 - ）は、ハンガリー・ブダペスト生まれのハンガリー系および
ユダヤ系アメリカ人の投資家・投機家、慈善家。ハンガリー名はショロシュ・ジェルジ（Soros György）。
「イングランド銀行を潰した男」（"The Man Who Broke the Bank of England"）の異名を取る。
概要
投資家及び慈善家であると同時に、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスで哲学の博士号（Ph.D.）を得た
哲学者、自由主義的な政治運動家、政治経済に関する評論家としても広く認められている。
自身を「国境なき政治家（"stateless statesman"）」と称す（この呼称はもともとマケドニアの
元首相ブランコ・ツルヴェンコフスキから与えられたものであり、それを気に入ったソロスが以来自称するようになった）。
また、ブルームバーグの億万長者ランキングによれば彼は、2015年9月の時点で世界で24番目に、
米国で17番目に裕福な個人である[2]。個人資産は277億ドル[3]（2015年9月）。
ヘッジファンドがまだその呼称さえ確立していなかった黎明期の1969年にファンドを立ち上げ投資家としてのキャリアを開始する。
2010年時点のソロスのファンドの運用資産は270億ドル。思考の不確実性と現実の出来事の不確定性の双方向の繋がりに関する概念
「再帰性 (reflexivity)」の理論を提唱。2011年1月26日、ファンドでの投資活動から引退したことを明らかにした。
同年7月26日、ソロス・ファンド・マネジメント内の外部投資家資金を全額年内に返還することを決定。
また、1979年に始まるソロスの慈善事業への寄付金総額は、2015年までに120億ドルを超えた[4]。
ソロス・ファンド・マネジメント（Soros Fund Management）会長、オープンソサエティ財団
（Open Society Foundations; 旧称: Open Society Institute）創設者、彼の生まれ故郷でもある
ハンガリー・ブダペストにある中央ヨーロッパ大学 (CEU) 共同創設者、Project Syndicate 出資者、
シンクタンク Institute for New Economic Thinking (INET) 出資者（創設に当たり5000万ドルを提供）及び創設者の一人。
クリントン政権時代にはソロスの著書に共鳴したクリントン大統領によって外交問題評議会 (CFR) に在籍した。
ソロスはまた、ビル・ゲイツやウォーレン・バフェットらと共に、（超）富裕層への一層の増税を求める共同声明に名を連ねている一人である[5]。
なお、ソロスの財団は一時期ウィキメディア財団のための基金を創設した大口寄付者でもあった。
ビジネス
ソロスは自身のファンドであるソロス・ファンド・マネジメント（Soros Fund Management）の設立者である。
1970年、彼はジム・ロジャーズとともにクォンタム・ファンド (Quantum Fund）を設立した。
ファンドの名称はソロスの「再帰性」の理論と関連するヴェルナー・ハイゼンベルクの不確定性原理を基礎とする
量子力学の「quantum（量子）」にちなんで名付けられた。ファンドは1973年からの10年間で4200%のリターンを出して
ソロスの富の大部分を形成した[8]（この間、S&Pは47%上昇しただけだった）。2011年の時点でソロス・ファンド・マネジメントは、
40年以上の間、平均して年間20%のリターンをもたらして来たとしている[9]。これはヘッジファンド史上最高のパフォーマンスに相当する。
また同ファンドは1973年以来、2013年までに400億ドル以上の利益を生み出して来たという[10]。
通貨投機
1990年代初頭のイギリスは、1989年の東西ドイツ統合や欧州経済共同体の域内資本移動活発化による資本流出、
欧州各国の不況、イギリスのサッチャー政権を初めとした各国政府の財政健全化策の影響等によって経済成長が後退し、
失業率が上昇を見せ始めていた。弱い経済の中、イギリスは欧州為替相場メカニズム (ERM) に従い、
自国通貨ポンドと欧州他国通貨との相場を、将来の欧州共通通貨ユーロ導入に向け、一定範囲に固定する政策を取っていた。
1992年になると欧州経済圏統合の形を具体的に定めたマーストリヒト条約が調印され、
その中で「政治統合無しの通貨統合を行う」と謡われていたことから、ユーロ導入が進むこと
ユーロ採用国が自国経済調節のため打ち出す金融政策の柔軟性は失われて行くであろうことが予想された。
イギリスは共通通貨導入に向けたこれらの制約によって、効果的金融政策の手段の一部を欠いていた。
欧州経済が不調な中で1992年9月、同様に経済が後退期に入りつつあったイタリアが自国通貨リラを7％切り下げた
以前よりソロスは彼の部下スタンレー・ドラッケンミラー（Stanley Druckenmiller）
（後に世界的に著名なヘッドファンドマネージャーとして知られるようになる）と共に、
イギリスの経済力に比して通貨ポンドが政府により無理に高く固定されていると考えていた。
イタリアによるリラ切り下げを契機として彼らは短期間に巨額のポンド売りを行った。これによりポンドは大きく下落した。
イギリスはユーロ導入に向けポンドをERMのルールに基づき固定させる必要があったため、
イギリス政府・財務省はポンドの下落に対し買い向かったが、資金が尽き、固定相場制を解きERMを脱退、ユーロ導入を断念した（ポンド危機）。
「ブラック・ウェンズデー」とも言われたこの一連の出来事（通貨危機）は、結果的に「英国病」に苦しんでいた
イギリス経済が改善するきっかけとなったことから、現在では「ホワイト・ウェンズデー」とも呼ばれている。
イギリスがERMを脱退しユーロ導入を断念して以後、イギリス国内経済は、1993年より2008年まで
長期に渡り失業率の改善・安定経済成長・安定インフレ率を実現した。
1992年10月26日の「タイムズ」紙にて、ソロスは以下のように答えている。
「我々のブラックマンデーまでのトータルポジションはほぼ100億ドルの額であった。」
「しかし、我々はそれ以上に売ることを決断した。」
「事実、ノーマン・ラモント（英財務大臣）がポンドを買い支えるため、150億ドルを借りることを
価値切り下げの直前に行ったとき、我々はどのくらい空売りすることになるかということを暗に示していたので、楽しんでいた。」
1997年、アジア通貨危機の間、マレーシア首相マハティールはソロスがマレーシア通貨リンギットを下落させたと名指しで非難した。
ソロスはこの非難について、アジア通貨危機の最中もそれに先立つ数ヶ月間にも、バーツやリンギットを売ったことがなく、
これらの通貨が下落しはじめたときはリンギットを買っており、この買いは早すぎたと述べている。なお、マハティールとソロスはその後和解している。
バルチック海運指数
（バルチックかいうんしすう、Baltic Dry Index）、通称BDIは、
ロンドンのバルチック海運取引所が発表する外航不定期船の運賃指数。
バルチック海運取引所は海運会社やブローカーなどから鉄鉱石・石炭・穀物といった乾貨物（ドライカーゴ）を
運搬する外航不定期船の運賃を聞き取り、結果を取りまとめて同指数を算出、発表する。
基準となる1985年1月4日を1000として算定している。
バルチック海運取引所のサイトでは、登録企業向けに毎営業日のロンドン時間13時
（日本時間22時、サマータイム期間中は21時）に発表される[1]。
BDIは指数であり、実際の取引価格とは異なる。バルチック海運取引所はBDIのほか、
不定期船のサイズ・航路毎に実際の取引価格指標となる運賃をドル建てで発表している。
特に、当指数が注目を集めるようになったのは、中国の鉄鉱石輸入を始めとする世界的な原料輸送需要の高まりが背景にあった。
2008年5月20日には過去最高の11793を記録したが、リーマンショックの影響もあり2008年12月5日には663まで低下した。
指数の変動要因としては海上荷動き量の他に、主要港湾における船腹の沖待ち増加を受けた滞船、
荷役のためのインフラ能力の過不足、ハリケーンやモンスーンなど気象の影響などが挙げられる。
株式市場においては、海運会社の株価への影響が大きく、特に不定期船を主力とする会社の株価とは連動性が高い。
＊写真はジョージ・ソロスと妻のタミコ・ボルトン（三度目の妻で日系米国人）
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