皆さんお元気ですか？今日はちょっとビッグピクチャー（大きな見取り図）を書いてみました。信じられない方も多いと思いますが、２０４０年にはタイトル通りのことが必ず現実化します。
根拠?中国の崩壊が現在加速しつつある。私は後３年持たないとみている。
?アメリカの衰退が明確になってきた。軍事力、国力等も落ちて、ただの大国となる。
?中国→アメリカの順で滅ぶ。
? については、昨年ブログでも書きましたが、中国共産党帝国は崩壊します。
その時は、崩壊時期はいつとは明示しなかったのですが、不動産バブル崩壊後の中国を前の記事以来追っかけてみると、日々シナの経済は目を覆うほど悪化し崩壊が加速しつつあります。年間７０万人の共産党幹部が賄賂で築いた私財とともに国外に脱走しています。
共産党幹部自身が、共産党体制は長く続かないと言うことを確信しているのでしょう。
同じことは、３０年前のイランでも起こりました。
当時イランはパーレビ朝と言う王政でしたが、イランの富裕層が、相次いで私財を海外に移し、自分も脱出していたのです。
それが、一段落して起きたのが、イランのホメイニ革命であり、パーレビ朝の崩壊でした。
今の中国は、当時のイランとは比べ物にならないほどの人数と私財が物凄い勢いで海外流出しています。
また、不動産バブルが弾けただけではなく、かつて世界の工場と言われた沿海部の上海や浙江省、広州、広東でも中国系の企業が次々と倒産し、ビルや工場が空き家になっています。貧しい内陸部は推して知るべきでしょう。
実際に中国の経済成長率は死守すべき8％を割り込み7％台に落ち込んだままです。
この7％も怪しい数字で、貨物輸送賃金がマイナス成長になっているので、実態はマイナス成長となります。商品や物流の動きが激減していれば、経済が成長しているはずはないのです。
経済成長が1％下がると、シナでは５００万人が失業すると言われます。
加えて、成長率の8％を維持する（保八政策）ことが、外国金融機関からの融資を受ける条件だそうです。失業者が増えるし、外資も金を貸してくれなくなる（笑）シナは出口のない袋小路に陥ってしまったのです。ざまーみろ（笑）
同様にあの広大な大陸の環境が完全に破壊されています。
ネットニュースでもやっていましたが、この春揚子江の河口に上流から赤耳病で死亡した豚の死骸が５千頭も流れ着きました。
殺人スモッグや、ＰＭ２．５も有りました。
揚子江の水は汚染され、赤茶けているのに、飲み水なのでシナ人は止む無く飲んでいます。
地下水のくみ上げ過ぎと、干ばつで池や湖は完全に干上がって、底はひび割れだらけで、人間の膝まで入ってしまう深さです。国内は目を覆う様な惨状です。
人間が生きていける環境ではありません。
前に戻りますが、５００万の失業者はストライキや反政府デモを起こします。
それを抑えるための武装警察の人数は、軍人の数より多いのです。予算も軍部より多くなっています。しかし、反政府暴動は年間２０万件を越えます。
今後はもっと人数、頻度共に増加するでしょう。その時、どこかの軍管区が政府を裏切ったら、民衆の力と合わせて中共政権を押しつぶすでしょう。
私が注目しているのは香港です。最近香港で反政府運動が頻発し、日を追うにつれて規模も件数も多くなっているからです。
香港がシナに返還されるときのイギリスとの覚書には、返還後５０年は民主主義と直接選挙を保証すると言う物でした。
しかし、返還後にすぐシナは約束を反故にしてしまったのです。
言論弾圧、洗脳教育、香港の長を決める直接選挙を拒絶したのでした。
イギリスの植民地として１００年間、自由と民主主義を満喫した香港住民には、シナ政府の処置に我慢できません。数年前から民主化運動が始まり、今年になっていよいよ過激化しつつあります。
先日の６月４日は平成元年の６月４日に北京で天安門虐殺事件が有った日でした。
今年の６月４日も、香港の市民が中心となり約１４万人も動員して、天安門事件追悼大デモをやりました。スローガンは勿論共産党打倒です。
香港人は度胸が有るな~とネットニュースを見ていました。香港人は決然とシナ共産党政府に反旗を翻したのです。
しかし、共産党政府は、このまま黙ってはいないでしょう。
いずれ近いうちにチベットやウィグルの様に武力で弾圧してくるに違いありません。
私は香港を「第二のチベット、ウィグル」と呼んで、今後も動きを注視しています。
あの残虐非情な共産党が黙って放置していくとは思えません。
香港への武力弾圧は年内にも起きるでしょう。
経済でも行き詰り、民政でも全人民の恨みを買った習近平政権は３年以内に共産党もろとも崩壊、自滅せざるを得ないと確信しています。
? については、
アメリカは「財政の崖」によって、この３月から軍事費を大幅に削減されました。
これから、毎年、軍事費は着実に減らされていきます。それが１０数年も続くのです。
その為、在日米軍の沖縄からグアムへの移転にかかる経費を日本に負担させようと企んでいます。フザケルナ（怒）
昨日も書きましたが、今の時点でも、オバマがシナに膝を屈しているのに、毎年減らされる軍事費で、中国から東アジアを守れるわけありません。
今、アメリカの覇権の範囲は、シナとロシアを除く西太平洋と、中東、ＮＡＴＯ（ヨーロッパ）ですが、米中首脳会談で東アジア・西太平洋の防衛義務を放棄したアメリカですから、年々減らされていく軍事費によって、中東やＮＡＴＯからも撤退するに違いありません。現在のアメリカは超大国であり「帝国」です。
アメリカを信じて、防衛条約を結び、素直に言うことを聞いていた自由主義国は、「帝国」の座を自ら放棄したアメリカを軽蔑し、相手にしなくなるでしょう。
それこそ、世界から叩き出され、ただ面積の広いだけの国に引き籠るでしょう。
加えて、アメリカの人口構成の激変が有ります。
ＷＡＳＰと呼ばれた白人の人口が今後大幅に減り、ヒスパニック（主にメキシコ系）が多くなる人口逆転現象が起きています。今、アメリカ全土の小学校では、白人の生徒は20％まで減っています。他はヒスパニックです。
１０年後にはアメリカは確実にヒスパニックがマジョリティー（多数派）の国に代わっているでしょう。
ヒスパニックの祖先のメキシコは、アメリカとの戦争によって国土の半分（今のテキサス州、カリフォルニア州等）を奪われた国です。その後もアメリカに苛め抜かれ、アメリカに恨みこそあれ、忠誠心など持ち合わせていません。
そんな人たちが、アメリカの権力者が決めた海外の戦争に喜んでいくでしょうか？
アメリカ国民は、戦争への参加を拒むでしょう。
更に前のブログでも書きましたが、アメリカは貧富の格差が極端で、超貧困大国です。
ウォール街を代表する金融資本家が人口1％にもかかわらず、国富の99％を独占しています。
さすがに怒った国民が昨年「オキュパイド ウォールストリート（ウォール街を占拠せよ）」を横断幕にして大デモを起こしました。
要するに、シナもアメリカも、国民に対して酷いことをしている点では同じなのです。
大国アメリカにしては国民皆保険制度の無い為に、日本では６万円ぐらいで済む盲腸の手術が３００万円もかかります。普通の米国民が盲腸の手術をしたら、退院して即破産です。ですから一般のアメリカ国民は骨折ぐらいでは病院に行かず自分で治すそうです。
国民の政府に対する忠誠心は期待すべくも有りません。
アメリカは１０年以内に超覇権国、「帝国」の座から滑り落ち、製造業能力のない、農産物だけが輸出可能な国におちぶれるでしょう。
一部にはアメリカでシェールガスが発見されて、再び超大国に戻ると主張する藤井厳喜（国際政治学者）のような人もいますが、三井物産の専門家が言うには「あの埋蔵量は２年持たない」のだそうです。残念でした（笑）
中国が３年以内に崩壊し、アメリカが１０年以内にただの国家になりますから、次は日本がアメリカの後をついで、超覇権国「帝国」となるでしょう。
２国が崩壊、衰退する前に、ちゃんと核武装し、５千発の核弾頭ミサイルを、中国とアメリカに向けて、保有すれば、両国からの日本分割の魔手からは免れます。
経済もアベノミクスで、成長を続けますから、ＧＤＰも中国を抜いて世界２位にカムバックするでしょう。元々中国のＧＤＰは李克強首相が言うようにねつ造されたでたらめな数字で今でも日本が２位ですが（笑）
アメリカの前の「帝国」は大英帝国でした。しかし、当時大英帝国が世界のＧＤＰの占める割合は9％にすぎなかったのです。
日本のＧＤＰの世界に占める割合は17％ですから、「帝国」となる資格は有ります。
どうしようもない特亜（シナ、南北朝鮮）を除いた台湾、ＡＳＥＡＮ諸国、ミャンマー
インドが、日本を中心とした連盟となるでしょう。
ＢＢＣの調査で世界に最も貢献している国のアンケートで日本が一位だったので、国際世論ももろ手を挙げて認めるでしょう。
傲慢でやたらと戦争好きだったアメリカ帝国よりは、経済中心平和主義の日本帝国の方が親日派の多い世界では受け入れられるでしょう。
ロシアの存在を気にする人もいると思いますが、ロシア人は、世界的に寿命が短いのです。今後も人口減少が続いて２０４０年には国が縮小し影響力の無い２０４０年、までには小国となっているでしょう。
２０４０年、あと１７年後には「パックス・ジャポニカ（日本帝国による平和の時代）」が来るのです。
以上
![人気ブログランキングへ]()
← この記事に興味をもたれた方はクリックお願い致します！！！
【一般読者様へ】
鑑定の御相談は下記メアドまでご連絡ください。
spinoladu@yahoo.co.jp
根拠?中国の崩壊が現在加速しつつある。私は後３年持たないとみている。
?アメリカの衰退が明確になってきた。軍事力、国力等も落ちて、ただの大国となる。
?中国→アメリカの順で滅ぶ。
? については、昨年ブログでも書きましたが、中国共産党帝国は崩壊します。
その時は、崩壊時期はいつとは明示しなかったのですが、不動産バブル崩壊後の中国を前の記事以来追っかけてみると、日々シナの経済は目を覆うほど悪化し崩壊が加速しつつあります。年間７０万人の共産党幹部が賄賂で築いた私財とともに国外に脱走しています。
共産党幹部自身が、共産党体制は長く続かないと言うことを確信しているのでしょう。
同じことは、３０年前のイランでも起こりました。
当時イランはパーレビ朝と言う王政でしたが、イランの富裕層が、相次いで私財を海外に移し、自分も脱出していたのです。
それが、一段落して起きたのが、イランのホメイニ革命であり、パーレビ朝の崩壊でした。
今の中国は、当時のイランとは比べ物にならないほどの人数と私財が物凄い勢いで海外流出しています。
また、不動産バブルが弾けただけではなく、かつて世界の工場と言われた沿海部の上海や浙江省、広州、広東でも中国系の企業が次々と倒産し、ビルや工場が空き家になっています。貧しい内陸部は推して知るべきでしょう。
実際に中国の経済成長率は死守すべき8％を割り込み7％台に落ち込んだままです。
この7％も怪しい数字で、貨物輸送賃金がマイナス成長になっているので、実態はマイナス成長となります。商品や物流の動きが激減していれば、経済が成長しているはずはないのです。
経済成長が1％下がると、シナでは５００万人が失業すると言われます。
加えて、成長率の8％を維持する（保八政策）ことが、外国金融機関からの融資を受ける条件だそうです。失業者が増えるし、外資も金を貸してくれなくなる（笑）シナは出口のない袋小路に陥ってしまったのです。ざまーみろ（笑）
同様にあの広大な大陸の環境が完全に破壊されています。
ネットニュースでもやっていましたが、この春揚子江の河口に上流から赤耳病で死亡した豚の死骸が５千頭も流れ着きました。
殺人スモッグや、ＰＭ２．５も有りました。
揚子江の水は汚染され、赤茶けているのに、飲み水なのでシナ人は止む無く飲んでいます。
地下水のくみ上げ過ぎと、干ばつで池や湖は完全に干上がって、底はひび割れだらけで、人間の膝まで入ってしまう深さです。国内は目を覆う様な惨状です。
人間が生きていける環境ではありません。
前に戻りますが、５００万の失業者はストライキや反政府デモを起こします。
それを抑えるための武装警察の人数は、軍人の数より多いのです。予算も軍部より多くなっています。しかし、反政府暴動は年間２０万件を越えます。
今後はもっと人数、頻度共に増加するでしょう。その時、どこかの軍管区が政府を裏切ったら、民衆の力と合わせて中共政権を押しつぶすでしょう。
私が注目しているのは香港です。最近香港で反政府運動が頻発し、日を追うにつれて規模も件数も多くなっているからです。
香港がシナに返還されるときのイギリスとの覚書には、返還後５０年は民主主義と直接選挙を保証すると言う物でした。
しかし、返還後にすぐシナは約束を反故にしてしまったのです。
言論弾圧、洗脳教育、香港の長を決める直接選挙を拒絶したのでした。
イギリスの植民地として１００年間、自由と民主主義を満喫した香港住民には、シナ政府の処置に我慢できません。数年前から民主化運動が始まり、今年になっていよいよ過激化しつつあります。
先日の６月４日は平成元年の６月４日に北京で天安門虐殺事件が有った日でした。
今年の６月４日も、香港の市民が中心となり約１４万人も動員して、天安門事件追悼大デモをやりました。スローガンは勿論共産党打倒です。
香港人は度胸が有るな~とネットニュースを見ていました。香港人は決然とシナ共産党政府に反旗を翻したのです。
しかし、共産党政府は、このまま黙ってはいないでしょう。
いずれ近いうちにチベットやウィグルの様に武力で弾圧してくるに違いありません。
私は香港を「第二のチベット、ウィグル」と呼んで、今後も動きを注視しています。
あの残虐非情な共産党が黙って放置していくとは思えません。
香港への武力弾圧は年内にも起きるでしょう。
経済でも行き詰り、民政でも全人民の恨みを買った習近平政権は３年以内に共産党もろとも崩壊、自滅せざるを得ないと確信しています。
? については、
アメリカは「財政の崖」によって、この３月から軍事費を大幅に削減されました。
これから、毎年、軍事費は着実に減らされていきます。それが１０数年も続くのです。
その為、在日米軍の沖縄からグアムへの移転にかかる経費を日本に負担させようと企んでいます。フザケルナ（怒）
昨日も書きましたが、今の時点でも、オバマがシナに膝を屈しているのに、毎年減らされる軍事費で、中国から東アジアを守れるわけありません。
今、アメリカの覇権の範囲は、シナとロシアを除く西太平洋と、中東、ＮＡＴＯ（ヨーロッパ）ですが、米中首脳会談で東アジア・西太平洋の防衛義務を放棄したアメリカですから、年々減らされていく軍事費によって、中東やＮＡＴＯからも撤退するに違いありません。現在のアメリカは超大国であり「帝国」です。
アメリカを信じて、防衛条約を結び、素直に言うことを聞いていた自由主義国は、「帝国」の座を自ら放棄したアメリカを軽蔑し、相手にしなくなるでしょう。
それこそ、世界から叩き出され、ただ面積の広いだけの国に引き籠るでしょう。
加えて、アメリカの人口構成の激変が有ります。
ＷＡＳＰと呼ばれた白人の人口が今後大幅に減り、ヒスパニック（主にメキシコ系）が多くなる人口逆転現象が起きています。今、アメリカ全土の小学校では、白人の生徒は20％まで減っています。他はヒスパニックです。
１０年後にはアメリカは確実にヒスパニックがマジョリティー（多数派）の国に代わっているでしょう。
ヒスパニックの祖先のメキシコは、アメリカとの戦争によって国土の半分（今のテキサス州、カリフォルニア州等）を奪われた国です。その後もアメリカに苛め抜かれ、アメリカに恨みこそあれ、忠誠心など持ち合わせていません。
そんな人たちが、アメリカの権力者が決めた海外の戦争に喜んでいくでしょうか？
アメリカ国民は、戦争への参加を拒むでしょう。
更に前のブログでも書きましたが、アメリカは貧富の格差が極端で、超貧困大国です。
ウォール街を代表する金融資本家が人口1％にもかかわらず、国富の99％を独占しています。
さすがに怒った国民が昨年「オキュパイド ウォールストリート（ウォール街を占拠せよ）」を横断幕にして大デモを起こしました。
要するに、シナもアメリカも、国民に対して酷いことをしている点では同じなのです。
大国アメリカにしては国民皆保険制度の無い為に、日本では６万円ぐらいで済む盲腸の手術が３００万円もかかります。普通の米国民が盲腸の手術をしたら、退院して即破産です。ですから一般のアメリカ国民は骨折ぐらいでは病院に行かず自分で治すそうです。
国民の政府に対する忠誠心は期待すべくも有りません。
アメリカは１０年以内に超覇権国、「帝国」の座から滑り落ち、製造業能力のない、農産物だけが輸出可能な国におちぶれるでしょう。
一部にはアメリカでシェールガスが発見されて、再び超大国に戻ると主張する藤井厳喜（国際政治学者）のような人もいますが、三井物産の専門家が言うには「あの埋蔵量は２年持たない」のだそうです。残念でした（笑）
中国が３年以内に崩壊し、アメリカが１０年以内にただの国家になりますから、次は日本がアメリカの後をついで、超覇権国「帝国」となるでしょう。
２国が崩壊、衰退する前に、ちゃんと核武装し、５千発の核弾頭ミサイルを、中国とアメリカに向けて、保有すれば、両国からの日本分割の魔手からは免れます。
経済もアベノミクスで、成長を続けますから、ＧＤＰも中国を抜いて世界２位にカムバックするでしょう。元々中国のＧＤＰは李克強首相が言うようにねつ造されたでたらめな数字で今でも日本が２位ですが（笑）
アメリカの前の「帝国」は大英帝国でした。しかし、当時大英帝国が世界のＧＤＰの占める割合は9％にすぎなかったのです。
日本のＧＤＰの世界に占める割合は17％ですから、「帝国」となる資格は有ります。
どうしようもない特亜（シナ、南北朝鮮）を除いた台湾、ＡＳＥＡＮ諸国、ミャンマー
インドが、日本を中心とした連盟となるでしょう。
ＢＢＣの調査で世界に最も貢献している国のアンケートで日本が一位だったので、国際世論ももろ手を挙げて認めるでしょう。
傲慢でやたらと戦争好きだったアメリカ帝国よりは、経済中心平和主義の日本帝国の方が親日派の多い世界では受け入れられるでしょう。
ロシアの存在を気にする人もいると思いますが、ロシア人は、世界的に寿命が短いのです。今後も人口減少が続いて２０４０年には国が縮小し影響力の無い２０４０年、までには小国となっているでしょう。
２０４０年、あと１７年後には「パックス・ジャポニカ（日本帝国による平和の時代）」が来るのです。
以上
← この記事に興味をもたれた方はクリックお願い致します！！！【一般読者様へ】
鑑定の御相談は下記メアドまでご連絡ください。
spinoladu@yahoo.co.jp